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目次
住宅を建てるなら、安全性の高い住まいに仕上げたいですよね。ここでは、地盤に強い土地を見極める方法と、地盤の弱い土地に必要な改良工事について紹介していきます。
地盤に強い土地を見極めるには、ハザードマップ・古地図・地名を確認し、現地まで赴いて確かめることが大切です。ハザードマップは中小河川の氾濫が想定されていないケースも多く、古地図を合わせて確認する必要があります。古地図と現在の地図を比べると、埋め立て地かどうかを判別することが可能です。また、地名に川・湿地等の名前が入っている場合は、泥や水を多く含んでいて、地盤が弱い可能性があります。
地盤に強い土地かどうかは、最終的に地盤調査で判断されます。専門業者に依頼し、地盤調査を実施することで、地盤改良工事が必要かどうかが判明します。自然災害に強い土地を選んだと思っていても、実際の調査次第では地盤改良が必要となるケースもあるので、地盤調査・地盤改良工事費用がかかる可能性があると念頭に置いておきましょう。
地盤調査は、一般的に土地購入後に行います。土地購入前でも、売主から以前に実施した地盤調査報告書を見せてもらえるケースがあります。
地盤調査は、地面に貫入試験を行い、深さ10m～数十m程度の地盤を調査します。建物が立つ四隅と中心の計測が実施され、調査時間は半日程度です。重量のある大きな建物を建てる場合には、土質や水位の深さまで入念に調査が行われます。
地盤調査は、スウェーデン式サウンディング試験・ボーリング調査の2種類があり、戸建て住宅では前者の試験が採用されるケースが多いといえます。調査費用は5万円前後です。一方、ボーリング調査は、大きな建物を建てるのに使用されるケースが多く、調査費用も土地の規模により異なります。
地盤調査結果により地盤改良工事が必要となった場合は、表層改良工法・柱状改良工法・鋼管杭工法などが行われます。
地盤調査の結果、地耐力が基準を満たさないケースや、周辺が軟弱地盤であるケースでは地盤改良工事へと進むことになります。
1つ目の表層改良は工事費用が安く、地面から2mくらい土を掘削したところに固化材を入れて押し固める工法です。2つ目の柱状改良工法は、コンクリートの柱を作る方法で、支持層がなくても施工できます。3つ目の鋼管杭工法は、地中に鋼管杭を用いて強度を高める工法ですが、工事費用が高めに設定されています。
地震に強い家を建てるなら、土地選びも重要ですが、建物の構造自体にも着目したいところです。木造住宅には自由度の高い設計ができるメリット、RC造りには引っ張る力・圧縮力に強い建材を使っているというメリットがあります。地震に強い住宅を建てるなら、RC造りも候補に入れてみてくださいね。
